東京センチュリーなど3社、カルコパイライト太陽電池を活用した自治体向けPPAを開始

東京センチュリー、JFEエンジニアリング、アーバンエナジーの3社は、2026年5月27日、カルコパイライト太陽電池を活用した自治体向け太陽光PPAサービスを新潟県妙高市で開始したと発表しました。

積雪地域向けに次世代型太陽電池を導入

3社は、妙高市が運営する妙高クリーンセンターにPXP製カルコパイライト太陽電池を設置し、2026年5月1日から市内公共施設向けに再エネ電力供給を開始しました。新潟県の「次世代型太陽電池実証支援事業補助金」を活用した案件で、カルコパイライト太陽電池を用いた自治体向けPPAとして国内初の事例になるとしています。

カルコパイライト太陽電池は、軽量・薄型・フレキシブル構造が特徴で、重量は0.8kg/㎡と一般的なシリコン系太陽電池の約20分の1です。曇天時でも一定の発電性能を維持しやすく、積雪荷重への対応や雪の自然落下性など、豪雪地域への適性が期待されています。

湾曲屋根への設置も実現

今回の実証では、厚さ0.8mmの柔軟性を活かし、従来型パネルでは施工が難しかったアーチ型屋根への設置も実施しました。実証期間は2028年4月末までを予定し、発電量や接着強度などを検証するとしています。

体育館や公共施設など、耐荷重制約を持つ既存建築物への再エネ導入手法として活用が広がる可能性もありそうです。

出典：東京センチュリー プレスリリース

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