Fujiyama Power Systems、インドで1.2GW級TOPConセル工場計画　屋根置き太陽光需要拡大で国産化加速

インドの太陽光関連メーカーFujiyama Power Systemsは、マディヤ・プラデーシュ州ラトラム拠点を中心に、太陽光製造能力の拡張を進めています。複数メディアが伝えるところによれば、同社は同地で1.2GW規模のTOPCon太陽電池製造設備を新設する計画を承認したとされます。投資額は約350 crore INR（約350億ルピー）で、2028年度第1四半期の稼働開始を見込んでいるようです。 (ビジネススタンダード)

同社は公式サイト上で、太陽光パネル、インバーター、リチウムイオン電池、蓄電システムなどを展開する統合型エネルギー企業として事業拡大を進めています。現在はウッタル・プラデーシュ州ダドリ工場で1GWのMono PERC太陽電池生産を行っており、ラトラムでは新たに2GW級モジュール製造拠点の整備も進行中です。 (LinkedIn)

インドで加速するTOPCon移行

TOPCon（Tunnel Oxide Passivated Contact）は、従来のPERC型を上回る高効率N型太陽電池技術として急速に普及しています。中国メーカー主導で量産化が進む中、インドでも国内製造能力強化が国家政策テーマになっています。

インド政府は、ALMM-II（Approved List of Models and Manufacturers）制度やDCR（Domestic Content Requirement）政策を通じ、国産セル・モジュール活用を促進。特に「PM Surya Ghar Muft Bijli Yojana」など住宅用屋根置き太陽光政策の拡大が、国内製造投資を後押ししています。 (ETManufacturing.in)

Fujiyama側も、セル国産化によってコスト変動抑制や供給安定化を図る方針を示しており、垂直統合型製造への移行を進めているようです。

インド太陽光製造の大型化進む

近年のインドでは、Waaree、Adani、Tata Power Solar、Relianceなど大手各社が数GW〜数十GW規模のセル・モジュール投資を加速しています。特にTOPConやHJTなど次世代セルへの移行競争が本格化し始めました。

AIデータセンター、EV、電化需要拡大を背景に、インドの電力需要は今後も増加が見込まれています。再エネ導入拡大と並行して、太陽電池サプライチェーン国産化を進める流れがさらに強まりそうです。

出典：Fujiyama Power Systems公式サイト

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