サンヴィレッジ、2030年に太陽光2GW・蓄電池400MW体制を目指す中長期戦略「Road to 2030」を発表

株式会社サンヴィレッジは、2026年6月1日、中長期成長戦略「Road to 2030」を発表しました。同戦略では、太陽光発電と系統用蓄電池を中核に、再生可能エネルギーの「供給力」と蓄電池による「調整力」を統合した次世代エネルギー基盤の構築を目指します。2030年までに太陽光発電の開発・保有容量をDCベースで2GW、ACベースで1GWまで拡大するとともに、蓄電池導入容量を400MW、そのうち200MWを自社保有する体制の構築を掲げました。

同社は再エネ主力電源化を見据え、FIP制度やコーポレートPPAを活用した収益モデルの高度化を推進します。また、需給調整市場や容量市場への本格参入を進め、再エネ比率拡大に伴う出力変動や系統制約への対応力を強化します。これらの取り組みに向け、2030年までに総額約500億円を太陽光発電および系統用蓄電池へ重点投資する計画です。

成長目標としては、発電・蓄電・アグリゲーションを統合した事業モデルを確立し、売上高1,000億円規模への成長を目指します。さらに、需給運用や市場取引機能を強化し、「創る」から「制御する」までを担うエネルギープラットフォーム企業への進化を掲げています。

日本では再エネ導入拡大に伴い、系統安定化や柔軟性確保の重要性が高まっています。同社は、供給力と調整力を組み合わせた事業展開を通じて、脱炭素社会の実現や地域社会との共創、災害時のレジリエンス向上にも貢献するとしています。代表取締役の三村挑嗣氏は、発電・蓄電・需給運用の一体化によるエネルギー価値の最大化と持続的成長を目指す方針を示しました。

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