ホンダ、米PNEと次世代バッテリーリサイクルで協業強化、環境対応と資源安定調達を両立
ホンダ、米PNEと次世代バッテリーリサイクルで協業強化、環境対応と資源安定調達を両立
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本田技研工業（敬称略）と米国の電池リサイクルスタートアップであるPrinceton NuEnergyは、次世代リチウムイオン電池のリサイクル技術に関する協業を進めるため、基本合意書（MOU）を締結しましたことを発表しました。
乗用車のEV化の流れが進む中、環境負荷の低減をはかるとともに、資源ナショナリズムが強まる世界情勢を背景とした電池材料の安定調達という、二つの課題に同時に対応する狙いがあります。
環境負荷低減を支える「直接リサイクル」
両社は2022年以降、使用済み電池や製造工程で発生するスクラップを対象に、PNEが有するプラズマ技術を用いたダイレクトリサイクルおよびアップサイクル技術の共同検証を進めてきました。これにより、新品原料と同等の性能を持つNMC系正極活物質の再生が可能であることが確認されています。
従来のリサイクル工程に比べ、資源採掘や精錬に伴う環境負荷を大幅に抑制できる点が特徴であり、本田技研工業が掲げる資源循環型社会の実現や、電動化戦略における環境価値の向上に直結する取り組みといえます。
資源ナショナリズム下での安定調達戦略
一方、電池材料を巡っては、リチウム、ニッケル、コバルトなどの重要鉱物をめぐる各国の囲い込みや輸出規制強化が進み、いわゆる「資源ナショナリズム」が顕在化しています。こうした中、使用済み電池を国内で再資源化し、正極材として再利用する閉ループ型サプライチェーンは、海外依存度を下げ、調達リスクを軽減する有効な手段とされています。
今回のMOUでは、共同検証プロジェクトを軸に、将来的な商業規模での展開も視野に入れた戦略的パートナーシップの枠組みが示されました。PNEが進める米国内での製造拠点拡大と組み合わさることで、電池材料の「国内循環」を実現し、供給の安定性とコスト競争力を同時に高める効果が期待されます。
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