次世代地熱発電への投資が急増、2025年は前年比80%増の3,300億円規模に

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IEA（国際エネルギー機関）は23日、次世代地熱発電に関する最新の分析レポートを公開しました。2025年の同セクターへの投資額は約22億ドル（約3,300億円）に達し、前年比で80%増加。2018年のわずか2,200万ドルから劇的な成長を遂げていることが明らかになりました。

この背景には、データセンター向けの電力需要の急増や、リチウムなどの重要鉱物の併産（同時採取）への期待、そして掘削技術の革新によるコスト低減があります。IEAは、技術向上とコスト削減が継続すれば、2050年までの世界的な電力需要増加分の最大15%を次世代地熱が担う可能性があると予測しています。

「どこでも発電」を可能にする技術

従来の地熱発電は特定の火山地帯などに限られていましたが、より深く掘り進める「人工貯留層（EGS）」や「密閉サイクル（クローズドループ）」技術により、世界中のほぼどこでも発電できる可能性が広がっています。

投資構造の変化

これまではリスクの高い自己資金（エクイティ）中心でしたが、データセンター運営者との売電契約などを背景に、銀行融資（デット）による資金調達が約30%まで上昇。事業としての信頼性が高まっています。

コストの8割を占める掘削技術

依然として初期投資の重さが課題ですが、掘削効率の劇的な向上により、これまで「高すぎる」とされていた次世代プロジェクトが市場競争力を持ち始めています。

なぜ今「地熱」なのか？

太陽光や風力は天候に左右されますが、地熱は24時間365日安定して発電できる「ベースロード電源」としての価値が非常に高いのが特徴です。

特に近年、AI（人工知能）の普及に伴うデータセンターの爆発的な電力消費を支えるクリーンな電源として、テック企業からの熱烈な視線が注がれています。

また、地熱水から電気自動車（EV）の電池材料となるリチウムを抽出するプロジェクトも、投資を加速させる大きな要因となっています。

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