日本電気硝子は、中国・福建省厦門市の子会社、電気硝子（厦門）の建屋屋上に最大出力約5.8MWpの太陽光発電設備を設置し、2026年4月に稼働を始めた。発電電力は拠点内で自家消費し、年間約2,350トンのCO₂排出削減を見込む。年間発電量は同拠点の使用電力量の数％に相当する。
中国の主要生産拠点を自家消費型で脱炭素化
厦門拠点は2014年設立の100％子会社で、ディスプレイ用ガラスの成形から加工までを一貫して担う。ガラス製造は熱や電力を大量に使うため、生産拠点での再エネ自家消費は、購入電力由来の排出削減とエネルギーコストの安定化を同時に進める手段となる。5.8MWpは標準条件下での理論上の最大出力を示し、工場屋根という既存空間を活用した大規模設備となった。
国内外で太陽光導入を拡大
日本電気硝子グループは2050年までのカーボンニュートラルを掲げ、国内外の拠点で再エネ導入を進めている。2026年には滋賀県の高月事業場で自己託送を活用した太陽光発電を開始し、マレーシア拠点でも大規模設備を稼働させた。今回の厦門案件は、各国の制度や拠点特性に応じて、自家消費や自己託送を使い分ける展開の一環だ。製造業の海外拠点で、現地再エネを直接利用する動きがさらに広がりそうだ。
出典：PR TIMES