大成建設の2026年3月期は、売上高2兆890億円と前期比3.0%減った一方、営業利益は1879億円と56.4%増えた。売上高営業利益率は9.0%まで回復しており、受注量の拡大よりも採算改善が利益を押し上げた決算だ。投資では、この収益性が大型工事の進捗後も続くかを見極めたい。
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利益率回復が最大の変化
ゼネコンの業績は、受注時の採算、資材・労務費、工程管理、設計変更によって大きく動く。2026年3月期は利益水準が大きく改善したが、単年度の好採算案件や引当金の反動を切り分ける必要がある。建築・土木の受注時採算、完成工事総利益率、手持ち工事の質が先行指標になる。
DXと成長領域へ資本配分
中期経営計画2024―2026は、国内外の建設、まちづくり、エネルギー・環境、インフラ更新を成長機会と位置づける。大成建設は建設生産DXを進め、2025年には生成AI人財の育成を250人から1000人体制へ拡大した。技術開発が現場の省人化、設計効率、品質管理に結びつけば、労働力制約下での競争力になる。
還元と投資の両立を確認
中期計画3年間の総還元性向は82.8%を見込む一方、研究開発、DX、不動産開発、海外事業にも資金が必要だ。投資家は営業利益率だけでなく、営業キャッシュフロー、政策保有株式の縮減、成長投資の回収、重大な品質・工程リスクを確認したい。高い利益を再現できる案件選別力が企業価値の鍵になる。
単年度の増益率より、完成工事総利益率が複数年で安定するかが重要だ。受注高が伸びても低採算案件を抱えれば利益は残らない。手持ち工事の消化、前受金、引当金、海外・開発事業の損益を合わせて見ると、利益の質を判断しやすい。