中国の太陽光発電関連大手5社――隆基緑能科技（601012.SH）、通威股份（600438.SH）、愛旭股份（600732.SH）、TCL中環新能源科技（002129.SZ）、晶澳科技（002459.SZ）――は2026年1月18日から19日にかけて、2025年度（1〜12月期）の業績予告を相次いで発表し、5社合計で289億〜328億人民元の最終損失となる見通しを明らかにしました。なお本記事は各社の公式開示（業績予告）を引用する複数の報道を照合して作成しており、一部企業の公告原文PDFは直接確認できていません。
最も損失が大きかったのは通威股份で、帰属純利益は90億〜100億元の赤字となる見通しです。隆基緑能は60億〜65億元の赤字（前年の86.18億元赤字から縮小）、TCL中環は82億〜96億元の赤字（前年の98.18億元赤字から2.14％〜16.48％縮小）、晶澳科技は45億〜48億元の赤字、愛旭股份は12億〜19億元の赤字と、いずれも大幅な最終損失を見込んでいます。
供給過剰と価格下落が全工程に波及
隆基緑能は公告で、2025年は太陽光産業の需給ミスマッチと低価格競争が継続し、稼働率は低水準にとどまったとしています。さらに国内の電力市場化改革の進展や海外での貿易障壁の強化も重なり、第4四半期には銀ペースト・シリコン原料のコストが大幅に上昇し、シリコンウエハー・セル・モジュールの製造コストを押し上げたと説明しています。通威股份も同様に、下半期に新規導入量の伸びが鈍化したこと、サプライチェーン各工程で稼働率低下が続いたこと、銀など一部原材料価格の上昇と製品価格の下落が重なったことを要因に挙げています。愛旭股份も、上流原材料価格の上昇分が下流モジュール価格に転嫁しにくかったことを損失の要因としています。
9四半期連続の赤字と当局の過剰生産能力対策
中国の太陽光メーカー各社は2023年第4四半期以降、9四半期連続で赤字が続いており、供給の段階的な不均衡は今も解消していません。天合光能や晶科能源など他の大手企業も、続々と2025年度の最終損益がマイナスとなる見通しを公表しています。中国工業情報化部電子情報司の担当者は、2026年には太陽光産業のガバナンス強化が正念場を迎え、生産能力規制や製造プロジェクト管理を強化し、市場・法治の手法によって遅れた生産能力の秩序ある退出を促す方針を示しています。