大日本印刷（DNP）は、2024年8月6日、福島県西白河郡の泉崎工場で太陽電池用封止材の生産能力を2023年比2倍へ増強すると発表しました。投資額は約30億円で、新設備を2025年内に稼働させる予定です。
封止材は、太陽電池内部の電極やセルを包み、湿気、塵埃、酸素、紫外線などから保護するシートです。DNPは2005年から泉崎工場で生産しており、発電効率の高い太陽電池向けにオレフィン系樹脂を使った製品を供給しています。
世界市場は年10～20％成長
DNPの推計では、太陽電池の世界市場は近年、年平均10～20％で拡大しています。2030年の累計導入量は5.5TW規模に達し、世界の電力需要の約12％を太陽光発電が占める見通しです。
需要増に対応するため、泉崎工場の製造ラインを増強します。生産能力を従来の約2倍とし、世界各地で進む太陽電池導入を部材供給面から支えるとしています。
長期信頼性とバリア性を重視
オレフィン系封止材は、外部環境を遮るバリア性と長期信頼性が求められます。焼却時に有害ガスがほとんど発生しない材料特性も持ち、パネルの長寿命化や廃棄時の環境負荷に関わる部材です。
DNPは反射シートなど周辺部材の開発も進め、太陽電池関連部材事業で2027年度に年200億円の売上を目標とします。増産設備の稼働後、品質を維持しながら需要拡大に対応できるかが注目されます。
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