東京ガスは、15MWクラスの大型風車を搭載するセミサブ型浮体式基礎について、造船所のドックに依存せず量産する手法の検証を完了したと、2024年1月26日に発表しました。実スケールのモックアップを製作し、分割した構造ブロックを複数の製造会社で作り、別の組立拠点へ集約して一体化する各工程の作業性と品質管理を確認しました。
分散製造でドック不足を回避
従来の浮体基礎は造船所で製造から組み立てまで一貫して行う方法が中心でした。しかし、風車の大型化とウインドファームの大規模化が進むと、利用できる大型ドックが不足し、年間の製造基数が制約されます。東京ガスの方式は浮体をカラムやビームなどのブロックに分割し、各地の製造拠点で並行生産した後、一カ所で組み立てます。国内造船・鉄鋼企業の設備を広く活用できる点が狙いです。
年間30基を見据えた低コスト化
NEDOのグリーンイノベーション基金事業として2022年4月から開発し、10ヘクタールの組立敷地を想定して年間30基を設置する量産手法を検討しました。15MW級への大型化に対応した軽量設計、鋼製鎖と合成繊維を組み合わせた係留、設置作業の短縮も研究対象です。浮体式洋上風力は深い海域で導入できる一方、浮体製造費と港湾・施工能力がコストを左右します。東京ガスは成果を実海域実証へつなげ、2030年に国内外で再エネ電源取扱量600万kWを目指します。
出典：東京ガス発表