カルビー、キヤノン、久光製薬、東京ガスエンジニアリングソリューションズ（TGES）の4社は、2022年12月5日、清原工業団地スマエネ事業（栃木県宇都宮市）における更なる省エネ・省CO2の取り組みを発表しました。清原スマートエネルギーセンター（清原SEC）のコージェネレーションシステム（CGS）が生む廃熱由来の蒸気供給余力を予測・可視化し、有効活用することで、従来の約20%の省エネ・省CO2から2ポイント以上の上積みを目指します。
本事業は2019年度に開始し、清原SECで発電した電気と廃熱で製造した蒸気・温水を、カルビー、キヤノン、久光製薬の3社7事業所で面的利用する国内初の工場間一体省エネルギー事業です。電気と熱の需要変動の傾向が異なるため、季節や生産状況によりCGSの廃熱を活用しきれない時間帯が生じていました。
蒸気供給余力予測ロジックを新開発
TGESは、エネルギーマネジメントシステム「SENEMS」に蓄積した設備稼働データ・気象データ・各事業所のエネルギー負荷データを分析し、一週間先までの蒸気供給余力を予測する「蒸気供給余力予測ロジック」を新たに開発、機能追加しました。各事業所が予測を確認できるようにし、蒸気利用設備の効率的な運転につなげます。
各事業所での活用策も具体化
カルビー新宇都宮工場では、都市ガス焚きボイラで製造していた食品加工用蒸気の一部を、廃熱由来蒸気を使うリボイラの導入で代替し、都市ガス使用量を削減します。キヤノン光学技術研究所と久光製薬宇都宮工場でも、蒸気供給余力がある時間帯にターボ冷凍機から蒸気吸収式冷凍機へ切り替え、電力使用量を減らします。4社は事業者間連携を継続し、2050年脱炭素社会の実現に貢献するとしています。