1Qは大幅増益、上期予想を上方修正
2027年3月期第1四半期決算説明資料では、売上収益1兆42億円、コア営業利益1,141億円、親会社帰属利益577億円。前年同期比でそれぞれ14％、102％、194％増えました。上期コア営業利益予想は1,390億円から1,940億円へ、親会社帰属利益は590億円から860億円へ引き上げ、年間配当予想32円は据え置いています。
投資先は半導体材料・産業ガスなどへ選別
スペシャリティマテリアルズは半導体、高機能樹脂・フィルム、炭素繊維関連が伸長し、産業ガスも高収益を維持しました。一方でエポキシ樹脂事業からの撤退など、汎用品から高付加価値領域へ資本を移す動きが明確です。新しいCFRP材料や電池負極材能力増強も、成長用途へ集中する姿勢を示します。
在庫評価益と財務負担を点検
コア営業利益の増加には在庫評価差485億円が含まれ、表面上の増益をそのまま基礎収益力とみなすのは危険です。1Q設備投資は662億円、フリーキャッシュフローは88億円、ネット有利子負債は1兆5,045億円、ネットD/Eレシオは0.83。事業売却・撤退で資本効率を上げつつ、成長投資を回収し、負債を制御できるかが焦点です。
次の確認点は、上期上方修正が通期へどこまで残るかです。在庫評価差を除いた事業別利益、半導体関連の需要、産業ガスの価格転嫁、撤退・売却の完了時期を並べると、変革の実力が見えます。ROIC改善が利益だけでなく、キャッシュ創出と負債削減に表れるかを継続して追う必要があります。
構造改革の一時費用と将来の固定費削減効果も分けて確認したいところです。
出典
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